自社リソースでは解決できないような経営課題に直面するなかで、専門的な知識やスキルを持った「顧問・社外取締役」が必要とされるようになりました。
東洋経済オンラインが2019年に発表した調査によると、相談役・顧問制度を導入している企業は、全体の60%を超える結果が出ています。経営陣へのアドバイスだけでなく、社外関係先との関係維持を目的とした対外活動としても重宝されており、新しい働き方の選択肢にもなっています。
企業が抱えている課題
企業が抱える課題として、専門性の高い経営知識を持った人材不足、業務プロセスの改善、コストカットの3つが挙げられます。日本社会における断続的な人口減少に伴い、売上に深刻な影響を受けている企業も少なくありません。
また、消費行動の多様化や、国内・海外企業との顧客の奪い合いが起こるなかで、「業務プロセスの改善」や「専門性の高い経営知識を備えた人材」が求められています。
さらに、「企業の経費削減」に課題を抱えているケースもあります。2017年、デロイトトーマツコンサルティングが発表した「日本企業のコスト削減の取り組みに関する調査結果」によると、77%の企業がコストカットの目標を達成できていないという結果が出ました。アジア太平洋地域全体と比較し、設定目標と達成度のいずれも下回っており、国際競争に後れを取っているのが現状です。
企業の課題解決に活かせる「顧問のスキルや役割」とは?
それでは、企業が抱えている課題に対して、顧問としてどのようにアプローチできるのでしょうか。これまでの経営経験や人脈、ノウハウは、課題解決につなげられる要素です。
また、積極的なコミュニケーションを通して、パートナーとの意見交換を行うのも重要な役割と言えます。
①:豊富な経営経験と人脈
企業が抱えている課題を解決するために、豊富な経営経験や人脈が求められます。限られた市場のなかで、新規顧客の開拓、売り上げアップを期待できる販路を確保しなければなりません。これまでの経営経験を活かすことで、パートナーに対して、最適なソリューションや人脈を提案できます。
②:経営ノウハウ
企業経営の課題を解決するためには、「売上アップのためにどのような経営戦略を立てるべきか」、「収支バランスを安定するために何を削減するべきか」といった考え方を取り入れなければなりません。
しかし、企業単体で十分なノウハウがない場合、経験を持った顧問に頼る必要があります。そこで、これまで培ってきたノウハウを提供し、顧問としてのスキルを活かしながら活躍することができます。
③:コミュニケーションスキル
企業と経営戦略を相談するなかで、企業内部の状況を聞き出すことや、信頼してもらえるような存在になる必要があります。
お互いに不信感を覚えてしまうと、プロジェクトにも悪影響を及ぼし、結果として十分な役割を果たせない可能性も考えられます。経験や人脈、経営ノウハウはもちろんのこと、コミュニケーションスキルを活かすことも、課題解決を達成するための大切な要素です。
顧問・社外取締役としての新しい働き方
顧問・社外取締役としての新しい働き方に、興味を持たれている方も多いのではないでしょうか。
V-COMONでは、企業が抱えている課題に対して、ソリューションの提案を行っています。200名以上の顧問パートナーが在籍し、総合力で企業の課題解決を目指します。
V-COMONの顧問サービスは、他社と異なり、「時間的な拘束」がありません。フルタイムの仕事を行っていながらでも、顧問として活躍できる環境です。
一般的な顧問会社の場合、顧問の仕事を始めてしまうと、専業として働かなければならなくなることがあります。V-COMONでは、場所や時間的な制約がなく、顧問が自由に働けるのがメリットです。
また、主に人脈紹介サービスや、保険料・不動産賃貸料の経費削減支援を扱っており、専門性の高いスキルや知識を活かせます。
まとめ
顧問・社外取締役という立場で、企業が抱える課題を解決する働き方が注目されています。専門的な経営知識やスキルを活かせるため、やりがいを持てる仕事でもあります。V-COMONは、ほかの顧問登録会社にはないメリットも多くあり、活躍の場を広げたい方に最適なサービスです。

